全ての社員にとって、働きやすいやりがいのある職場作りに努めるとともに、仕事を通じた自己実現や自己成長を図ることができる様、意欲ある社員を積極的にサポートします。
すべての社員が仕事と家庭生活の調和を図ることが、生産性や働き甲斐の向上につながると考えます。
そのためには男女を通じた働き方改革への取り組み、仕事と家庭生活の両立のための環境整備や職場風土の改革が必要であり、以下の行動計画を策定し、定期的に効果測定を実施しています。
労働者全体の残業時間を月平均25時間以下とする
労働者全体の当年度付与年休の80%以上を消化する。
2023 年度実績(管理職含む)・・・83.6%
社員個々人がメンタルタフネス(ストレスに対する強さ、耐性)を身に付け、高い生産性を発揮し活き活きと働ける環境を作ることを目的として、毎年ストレスチェックを実施しています。
これにより、メンタル不全による離職率低下を図ります。
従業員のワーク・ライフ・バランスの向上を目的として、生理休暇を拡大し、全社員が有給で取得できる休暇制度「ウェルネス休暇」を2024年4月より導入しました。生理、PMS、更年期障害等に起因する各種症状により就業が著しく困難な場合や妊娠活動、不妊治療により通院を必要とする場合に、月1日まで有給で休暇を取得でき半日単位で取得が可能です。
社員のキャリア形成支援や仕事に関する相談窓口として「キャリア相談室」を設置しています。相談室の役割は、相談者の抱える悩み・課題を把握し、相談者の強みや価値観を一緒に探りながら、相談者にとって望ましい姿を目指せるような助言や相談者自身の気づきを促すことです。 相談室には、国家資格キャリアコンサルタントの有資格者を配置し、 必要とあれば会社組織への提言も行う体制を整えています。
『仕事とスポーツ』をモットーに従業員の体力向上、組織横断的な人的交流を目的として、社内におけるサークル活動に対して奨励金を支給し、従業員にスポーツの推進をしています。
野球、フットサル、ランニング、サイクリング等従業員同士のコミュニケーションを図る場として、リフレッシュの一環としても利用されています。
以下、公認スポーツ団体の紹介です。